なんて思っていませんか？

実は、設置型の簡易社食であれば、従業員10名規模の少人数企業でも十分導入できます。
近年、食の福利厚生の一環として少人数企業への導入が急速に広がっています。

弊社のタベレルでは月額3.9万円から始められるプランがあり、
大規模な工事や専任担当者の負担が大きくなることも避けることもできます。

この記事では、設置型の簡易社食の仕組みから、少人数オフィスに向いている理由、
費用の目安、選び方のポイントまでをわかりやすく解説します。

設置型の簡易社食とは？少人数でも使える食の福利厚生

設置型の簡易社食とは、オフィス内に冷凍庫や冷蔵庫を置き、
食品を定期的に補充して従業員がいつでも購入できる福利厚生サービスです。

本格的な社員食堂とは異なり、設備工事や専任の調理スタッフが不要で、
お昼時のみでなく、24時間利用できるというメリットがあります。

中小・ベンチャー企業でも手軽に導入できることから、近年注目を集めている福利厚生サービスの一つです。

設置型の簡易社食の基本的な仕組み

複数のサービスがありますが、設置型の簡易社食のサービス基本的な仕組みは次の通りです。

従来のコンビニサービスと異なり、企業がサービス料を負担することで、
従業員は通常より手軽な金額で食事を購入できるサービスが多いです。

冷凍タイプであれば賞味期限が長いため廃棄ロスが出にくく、管理の手間もほぼかかりません。

なぜ少人数オフィスでも始められるのか

従来の社員食堂は、建設コストだけで数百万〜数千万円かかるうえ、
調理スタッフの人件費も継続的に発生します。

その為、規模の小さな企業にとっては、現実的ではない選択肢でした。

設置型の簡易社食はその常識を大きく変えています。
冷凍庫1台のスペースさえあれば始められ、月額の定額料金で導入できるため、
従業員10〜30名規模の少人数オフィスでも無理なく食環境を整えられます。

少人数オフィスが抱えるランチ問題3つ

少人数オフィスで働く従業員は、どのような昼食の課題を抱えているでしょうか。
よく聞かれる悩みを3つ挙げていきます。

① 近隣に飲食店が少なく「ランチ難民」が発生している

オフィスビルの上層階や郊外・工業地帯に立地している企業では、徒歩圏内の飲食店が限られています。

コンビニまでの往復に15分以上かかる、雨の日は外出しづらい、そのような環境要因で、
従業員のランチストレスが毎日少しずつ積み重なっていきます。

また、少人数企業ほど「一緒にランチに行く仲間も少ない」ことが多く、孤食になりがちです。
食環境の悪さは、日々の満足度やモチベーションにも静かに影響します。

ランチ難民問題の具体的な解決策については「オフィスの”ランチ難民”対策6選」も参考にしてください。

② 本格的な社食は費用が高すぎて現実的でない

社員食堂を新設するには、厨房設備の工事費・調理スタッフの採用費・食材費など、初期から固定費が大きくかかります。

従業員50名以下の企業では、一人あたりのコスト負担が大きくなりすぎ、費用対効果が合わないことがほとんどです。

「食の福利厚生を充実させたいが、予算が追いつかない」という声は、中小企業の人事・総務担当者から多く聞かれます。

設置型社食を含む各サービスの費用相場については「社食サービスの費用はどれくらい？タイプ別の比較と選び方」で詳しく解説しています。

③ 運営・管理を担当できる人員がいない

少人数企業では、人事・総務担当者が他の業務と兼任しているケースが一般的です。
中には自社で商品を買い従業員へ提供するという施策を実施している企業もありますが、
「誰が管理するのか」「時間や工数がかかってしまう」という問題が生じます。

食材の発注・補充・衛生管理を兼務でこなすのは、なかなか現実的ではありません。

設置型の簡易社食が少人数オフィスに向いている5つの理由

上記の課題に対して、設置型の簡易社食はどのように応えられるのでしょうか。
少人数オフィスに向いている理由を5つ紹介します。

① 10名規模から導入できる

多くの設置型社食サービスでは、従業員10名ほどの規模感でも十分導入できるプランが用視されています。
「うちの規模では対象外では？」と思っていた企業でも、月額3～4万円程度から始められるケースがあります。

また、人数規模での下限は設けていないケースが多いため、
まずはサービス提供会社に自社の規模を伝えて相談してみることをおすすめします。

② 設置スペースは冷凍庫1台分

サービス設置に必要なスペースが小さいということも特徴です。
中型冷凍庫1台分（幅60〜70cm程度）のスペースとコンセントがあれば導入可能です。

休憩室の一角や廊下のスペースに置けるサイズのため、少人数オフィスでも場所の確保が難しくありません。電子レンジも合わせて置くことで、温かい食事を職場内で手軽にとれるようになります。

③ 運営・管理をサービス側が担当してくれる

配送・陳列・メンテナンスをサービス提供会社が一括して行うタイプであれば、
企業担当者の運用負担はほぼゼロです。
月1〜2回の配送時に立ち会う程度で、食材の発注・在庫管理も不要です。

少人数企業で兼務スタッフが多い場合でも、導入後に余計な業務が増える心配はありません。

配送や陳列、メンテナンスについては各サービスやオフィスの場所によってオペレーションが異なりますので、
まずは気になるサービス提供会社にお問い合わせをしてみることをお勧めします。

④ 月額定額でコストが予測しやすい

毎月の費用が定額のため、食材費が変動するリスクがありません。
（サービスにより多少変動することはあります。）
人数規模に合ったプランを選べば、予算内での運用を継続しやすく、経営の見通しも立てやすくなります。

従業員10〜30名規模であれば月額3~4万円程度、20〜50名規模であれば月額6万円程度が一般的な費用感の目安です。

その他の設備についても初期費用やプラン内に含まれているケースが多いため、
スタートに際して社食設置のような大きなコストがかかりません。

⑤ 従業員が手軽な金額で購入できる

企業がサービス利用料や食費の一部を負担することで、
通常のコンビニやスーパーと比べて、従業員は通常価格より手軽な金額で食事を購入できます。
従業員にとっても日々の食費負担が軽くなり、恩恵を感じやすい福利厚生サービスです。

福利厚生の中でも利用する頻度や利用率も高い傾向があり、
従業員の満足度を高められる点が、このサービスの大きなメリットです。

社食サービスの選び方|少人数オフィスが重視すべき3つのポイント

数あるサービスの中から自社に合ったものを選ぶ際、
少人数オフィスが特に確認すべきポイントを3つ紹介します。

① 対応可能な最小人数・プランの柔軟性

サービスによって、導入可能な最小人数が異なります。
「30名以上から」という条件が設けられているサービスも存在するため、事前の確認が必要です。

また、今後の採用拡大に合わせてプランを柔軟に変更できるかどうかも、長期利用を見据えると重要な確認ポイントです。

② 管理の手間がどれくらいかかるか

社食サービスには、配送・補充・メンテナンスをすべてサービス側が行う「フルサポートタイプ」と、
企業側が月1回程度の商品補充を担う「セルフ補充タイプ」があります。

少人数オフィスでは担当者の負担を最小化できるフルサポートタイプをなるべく選ぶことをおすすめします。

③ 商品の健康性・品揃えのバリエーション

毎日利用される食品だからこそ、品質と健康面への配慮が重要です。
スナック菓子が中心のサービスよりも、食事として成立するメニュー（おかず・ご飯もの・スープ等）
が揃っているサービスを選ぶと、従業員の満足度と継続利用率が高まります。

また、毎月メニューが更新されるかどうかも確認しましょう。
同じ商品が並び続けると利用離れにつながります。

全国各地のご当地食品や健康系メニューを定期的に取り入れているサービスであれば、
飽きずに続けてもらいやすくなります。

主要サービスの機能・費用・対応人数を一覧で比べたい方は「2026年最新｜設置型社食サービス比較9選」をご覧ください。

健康経営の観点からも重要|少人数企業こそ食環境整備が先手になる

従業員数が少ない企業ほど、一人ひとりの体調・モチベーションが業績に直結します。
そのため、少人数企業にとって従業員の健康管理は重要な経営テーマです。

離職率・採用力への影響

日本の平均離職率は約11.5%（厚生労働省調査より）と言われています。
少人数企業では1名の離職が業務に与える影響が大きいため、定着率の向上は早急に取り組むべき課題です。

食の福利厚生の充実は、採用時の訴求にも活用できます。
求職者が企業を選ぶ際、給与と同様に福利厚生の内容を重視する傾向が強まっているためです。
「社食サービスを導入している」という事実は、求人票や採用サイトで具体的に示せる福利厚生のひとつになります。

健康経営優良法人との接続

経済産業省が推進する「健康経営優良法人」認定制度では、従業員の食環境整備も評価項目のひとつとなっています。

設置型の簡易社食の導入は、健康経営の実践として対外的に示せる取り組みです。
健康経営推進に関心がある企業は、認定申請とあわせて検討するとより効果的に施策を進められます。

よくある質問（FAQ）

Q. 10名以下でも導入できますか？

サービスによって異なりますが、対応しているサービスもあります。まずは問い合わせて自社規模でも利用できるかを確認することをおすすめします。タベレルでは10名以下で導入いただいている企業もございます。

Q. 初期費用はどれくらいかかりますか？

サービスによって異なります。冷凍庫・電子レンジ等の設備は貸出対応のサービスが多く、初期費用を5万円程度に抑えられるケースもあります。月額料金とあわせて確認しましょう。

Q. 設置にはどれくらいのスペースが必要ですか？

中型冷凍庫1台分（幅60〜70cm程度）と電子レンジを置けるスペースがあれば導入できます。休憩室の一角や廊下のスペースを活用している企業が多くあります。

Q. 担当者の管理作業はどれくらいかかりますか？

フルサポートタイプのサービスであれば、配送・陳列・メンテナンスはすべてサービス側が対応します。企業担当者の日常的な管理作業はほぼゼロです。ただしセルフ補充タイプの場合は、補充作業などが発生します。

Q. 冷凍食品のラインナップはどんなものがありますか？

サービスによってラインナップは異なります。おかず・ご飯もの・スープ・パン・スイーツなど多様なカテゴリを取り揃えているサービスを選ぶと、従業員それぞれのニーズに対応しやすくなります。毎月メニューが更新され、健康的なメニューやご当地食品を取り入れているサービスは特に継続利用率が高い傾向があります。

少人数オフィスこそ、食環境を整えるメリットが大きい

設置型の簡易社食は、従業員10名規模の少人数オフィスでも導入できる食の福利厚生サービスです。
本格的な社員食堂と比べて初期コストが小さく、担当者の管理負担もほぼかかりません。

少人数企業ほど、一人ひとりの従業員の満足度や定着率が業績に直結するため、食環境の整備は早めに取り組む価値があります。
冷凍タイプのサービスであれば管理の手間を最小化しながら、健康的で本格的な食体験を従業員に届けることができます。

食環境を整えるなら、管理の手間がかからず少人数にも対応できるサービスを選ぶことが長続きのポイントです。

タベレルは、少人数オフィスの食環境課題をまるごと解決します

タベレルは、従業員10名から導入できる「冷凍×ご当地×健康」の食の福利厚生サービスです。

全国各地のおいしい食べ物をオフィスで手軽に食べられます。
「職場に出社する」を従業員皆によりポジティブに感じてもらえるサービスです。

「うちの規模で使えるか？」「費用感を確認したい」など、小さな疑問でもお気軽にどうぞ。
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